【1級FP監修】米国株を資産運用の中心にする9つの理由

先進国の株式の中で、もっとも重要な国「米国（アメリカ）」、NISA口座を通じて、投資信託、ETF、個別株でも米国株式を購入することができます。

NISA口座での購入も米国株式が多く選ばれています。

今回はPrivateFpが日頃から投資家にお話しする米国株を資産運用の中心にする9つの理由を紹介します。

GDPの規模の大きさ、成長率

世界経済の牽引役といっても過言ではない米国（アメリカ）、2023年の世銀統計データによる世界の実質GDPランキングは、
1位がアメリカ（21兆7,762億8,467万ドル・前年比+2.5%）、
2位が中国（17兆1,739億8,933万ドル・前年比+5.2%）、
3位が日本（4兆6,169億6,647万ドル・前年比+1.9%）、
4位がドイツ（3兆6,224億9,923万ドル・前年比-0.3%）、
5位がイギリス（3兆2,127億9,988万ドル・前年比+0.1%）となっています。

世界の23％の規模の大きさと先進国で一番の成長率があります。

米国（アメリカ）の実質GDPが1990年から2023年まで9兆3655億ドルから2倍以上に成長していますが、日本は1990年から453兆6084億円から2023年まで約30%の成長と米国（アメリカ）比べて少なくなっています。

人口の増加

先進国で唯一人口が増加して、2100年4億2100万人、世界6位の人口と国連が予想しています。

米国（アメリカ）のGDPの7割を占める個人消費、内需企業でも人口増加のメリットを享受することができます。現在日本、ドイツ、イタリア、中国など人口減少、イギリス、フランスも2035年以降人口減少が予想されます。

グローバル企業の多さ

米国（アメリカ）以外でもビジネスを展開している企業がグローバル企業です。

我々日本人を含め世界中の人々が、日頃からAppleのiPhone、アンドロイドを利用して、Amazonで買い物、インスタグラムでコミュニケーションを取り、Googleで欲しい情報を検索しています。また、NIKEのシューズを履き、ZOOMのミーテイングを行い、コカ・コーラを飲んでいます。また休日にはコストコで買い物をして、Netflixをからウォルト・ディズニーの映画を観ています。

世界中の人々の生活に欠かせないグローバル企業が米国（アメリカ）に多いです。

今後も、グローバル企業のM&A（企業の合併・買収）活発化、膨大なR&D（研究開発費）により、企業競争力の向上が期待できます。

巨大なテクノロジー企業

日本や欧州は、伝統的な企業、銀行や自動車、ブランドに強み、新興国は石油などの資源に強みがありますが、米国（アメリカ）のような強い情報テクノロジー企業が少ないです。

米国（アメリカ）の巨大テック企業などに支払う「デジタル赤字」の拡大は日本や欧州の共通の問題でもあります。

2024年末、株式の時価総額、企業の売上高など、米国（アメリカ）のテック企業の存在感が目立っています。

今後も、巨大テック企業のM&A（企業の合併・買収）活発化、膨大なR&D（研究開発費）により、企業競争力の向上が期待できます。

世界の株式時価総額の半分以上を占める株式市場

株式時価総額は各国の経済規模や資本市場の発展度合いを示す重要な指標です。世界の株式時価総額は100兆ドル超え日本円では約1京5,000兆円※1米ドル150円換算になり、米国（アメリカ）は約61兆3300億ドルの時価総額で世界最大の株式市場を有し、経済力と企業の競争力を表してしています。

東京証券取引所の上場する企業の時価総額約1,006兆円※2024年末の10倍以上の規模です。

世界の基軸通貨、世界の公用語英語を使い、株式市場に参加する投資家の「質」や「量」が、その他国々の株式市場に参加する投資家と違いがあります。

世界最大の証券市場として、世界中のグローバル企業が資金調達のために米国株式市場に上場を目指します。

生産を高めるジョブ型雇用

労働者がメンバーシップ型の終身雇用ではなく、米国（アメリカ）は自分自身の能力が最大限発揮できるジョブ型雇用が主流です。

日本に多い労働者が企業に属するという考えではなく、企業が求める能力と仕事内容が明確化されて、自分の能力にマッチした専門的な仕事に就く、仕事を中心としたキャリアとなっているため生産性の向上に繋がります。

民主主義やコーポレートガバナンスが整う

2023年のノーベル賞経済学賞を受賞した米国大学教授らが、「民主主義、国の成長速める」として、私的財産の保護や機会の平等、自由な市場経済の「包括的な市場経済の仕組み」を持つ国こそがイノベーションを生み、繁栄できると主張しました。

ロシアのウクライナ侵攻、中国の香港に対する支配により、外国企業、海外投資が撤退したことは記憶に新しいと思います。米国（アメリカ）は、投資家が安心できる民主主義の国です。言論の自由が約束され、誰もが発言でき、イノベーションが集まる文化、米国政権もスタートアップを育て、イノベーション生まれる政策を取っています。

コーポレート・カバナンスは企業の不正行為の防止、品質・収益の向上など企業経営の仕組みですが、様々なステークホルダーが企業価値の長期的に最大化する議論が活発に行われています。

世界トップレベルの教育機関、それらを支える研究開発費

世界大学ランキングセンター（CWUR）が発表した2024年世界大学ランキングで、米ハーバード大学が13年連続で世界最高の大学に選ばれ、米国（アメリカ）の大学がトップ10に8校入りをしています。

世界から優秀な人材（学生、教員）を集められる質の高い教育、資産運用や出版業収入など柔軟性な大学経営による収益、日本より所得控除が優遇される寄付を教育研究活動費に充てることが可能となります。

研究力向上により、特許の量・質の向上、「産」「学」「官」連携などでイノベーションが生まれやすい環境、そしてすぐに「商売」に繋げることができます。

卒業後、大手企業に就職、能力を活かすキャリアや独立する選択肢もあります。独立後の資金面では、ベンチャーキャピタルが成長を支援するなど循環が整っています。

下落を何度も乗り超えた回復力と成長力

世界の株式市場は何度も大きな下落を経験してきました。1987年ブラックマンデー、2000年ITバブル、2008年リーマンショック、2020年コロナパンデミックなど米国株式市場は下落から数ヶ月～数年で回復して成長しています。

その回復力と成長力は、一つ目は米国政権、中央銀行の政策による力強い経済政策・金融政策、二つ目は株主の利益を考える経営方針、経営者も株主となり、株主目線での経営を行うことで株価が回復・成長すること、自分自身の収入や資産に反映するという文化が根付いています。

米国株式の主要株価指標のS&P500のEPS（1株当たり利益）は着実に増益しています。長期的な視点に立って、株価はファンダメンタルズ（経済の基礎的条件）に連動すると考えます。

投資に大切な、分散、時間、コスト、プラスα積立

資産運用に正解はありませんが、投資家が上手に運用を行う「分散」「時間」「低コスト」と+α下落相場を味方にできる「積立」を忘れずに取り組んでいきましょう。

米国株を資産運用の中心にする9つの理由を投資家自身が理解して、納得した資産運用を行ってください。

PrivateFpは数多くのファイナンシャル・プランニングの経験から、iDeCo、NISAを賢く使った資産運用を提案します。

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参考外部サイト　2024年世界大学ランキング

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